F35B写真はF35Bです。

アメリカが日本にF22の輸出を認めず、日本はF35を大量に導入する計画になっています。
これは、アメリカが、日本を完全に自分たちの同盟国と位置付けて考えているのか、将来、敵対する可能性があると思っているのか、ということを感じさせる対応ですし、また、中国への遠慮があるから、ということも感じられますので、私たち日本人としては、よく考えておかねばならないことだ、と、思っています。

ということで、墜落した可能性がある機体は、日本国内で組み立てられた機体である、その初号機である、と、報道されています。
今回の事故と関係あるかどうかはわかりませんが、そうではなくて、F35Aという機体そのものに由来すすることだったとしたら、それはそれで、影響が大きい問題と思いますが。

パイロットが無事であることをお祈りしております。


NHKのニュースサイトから

自衛隊F35A戦闘機 レーダーから機影消え連絡途絶 青森沖

9日夜、青森県三沢市沖の太平洋上で、航空自衛隊の最新鋭の戦闘機、「F35A」の機影がレーダーから消え、航空自衛隊は墜落した可能性があるとみて詳しい状況の確認を急いでいます。機体にはパイロット1人が乗っていたということで、自衛隊の航空機などが捜索にあたっています。

航空自衛隊によりますと、9日午後7時27分ごろ、青森県三沢市の東およそ135キロの太平洋上で、航空自衛隊三沢基地に所属する最新鋭のF35A戦闘機1機の機影がレーダーから消えるとともに、無線通信も途絶えたということです。
この機体には40代の3等空佐の男性パイロット1人が搭乗していて、およそ30分前の午後7時ごろ三沢基地を離陸したということです。
当時は、同型のほかの3機とともに、合わせて4機で訓練を行っていて、事前に異常を知らせるやり取りはなかったということです。
現場周辺の海域では自衛隊の救難機や哨戒機などが捜索にあたっていますが、航空自衛隊はレーダーの状況などから墜落した可能性があるとみて、詳しい状況の確認を急いでいます。
F35Aはステルス性能を備えた最新鋭の戦闘機で、去年1月から三沢基地で配備が始まり、現在13機運用されていますが、防衛省は残りの12機について、当面、飛行を見合わせることにしました。

海保 巡視船3隻で現場海域を捜索へ
航空自衛隊三沢基地の戦闘機「F35A」の機影がレーダーから消えたことを受け、青森県の八戸海上保安部と岩手県の釜石海上保安部から巡視船、合わせて3隻が出て現場の海域に向かっています。
このうち、八戸海上保安部の巡視船2隻は午前0時ごろ到着し、捜索を始める見通しだということです。

岩屋防衛相「捜索救助と原因究明に全力」
岩屋防衛大臣は9日午後10時すぎ、記者団に対し、「今夜7時27分ごろ、航空自衛隊三沢基地所属のF35A1機が訓練中に三沢基地の東、約135キロの洋上でレーダーロストした。搭乗員1人が行方不明であり、現在、航空自衛隊の救難機などが現場周辺の捜索を行っている。また、海上自衛隊の艦艇なども捜索に加わることになる」と述べました。
そのうえで「残る航空自衛隊のF35A、12機の飛行は、当面、見合わせる。まずは、捜索救助と原因究明に全力をあげたい」と述べました。
また、岩屋大臣は、記者団が、海外も含めてこれまでにF35A戦闘機が墜落した例があるのかと質問したのに対し、「今まではなかったと承知している」と述べました。

F35 ステルスの最新鋭戦闘機
F35戦闘機は、アメリカなど9か国が共同開発した、レーダーに映りにくいステルス性能を備えた最新鋭の戦闘機です。
航空自衛隊には去年1月から配備され、現在、青森県の三沢基地に13機配備されています。
F35は機体の性能の違いに応じてA型、B型、C型の3つのタイプがあり、今回レーダーから機影が消えたのは、地上の滑走路を発着するA型となります。
防衛省は、A型を105機、艦艇に発着できるB型を42機導入する計画で、防衛省がことし1月に公表したA型1機当たりの価格は116億円となっています。
F35をめぐっては去年9月に、アメリカ軍のB型1機が、南部サウスカロライナ州で訓練中に墜落する事故が起きています。

同型機の飛行を見合わせ
9日夜、青森県三沢市沖の太平洋上で航空自衛隊の最新鋭の戦闘機「F35A」1機の機影が消えたことを受けて、防衛省は三沢基地に配備されている同型の残りの12機について、当面、飛行を見合わせることにしました。

元空将「今後の体制整備に大きな問題」
航空自衛隊で戦闘機のパイロットを務めた、元空将の永岩俊道さんは「F35Aは日本の空を守る次期、主力戦闘機と位置づけられていて、現在は任務を付与する前の運用試験として訓練を行っている。今後の体制を整備するうえで非常に大きな問題だ」と話しています。
そのうえで「最先端の戦闘機なので、操縦するためには従来よりも高い経験や知識が求められる。機体に異常があったのか、あるいは人的な要因があったのか、早い段階で要因を分析して再発防止を図ることが必要だ」と指摘しています。