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これだけのお金があれば、なにができるでしょうか。

スポーツの商業化が進み、いかにお金を使うか、社会のコンセンサスが得られるものの一つとして、オリンピックというものが位置付けられているように思います。

利権があることが、さらに経済効果にもなる、ということかと思うのです。

でも、それが正しいことなんでしょうか。

また、今の試算が正しいかどうか、も、疑問を持っておかねばなりません。2兆円を超える可能性は十分にあります。


NHKのニュースサイトから

IOC副会長「東京五輪経費もっと削減できる」

2020年東京オリンピックの準備状況を確認する調整委員会のトップ、IOC=国際オリンピック委員会のジョン・コーツ副会長がNHKの単独インタビューに応じ、「経費はもっと削減できる。実現すれば、適正なコストで大会が開催できる、すばらしい事例になる」と期待を話しました。

コーツ副会長は2日まで行われた組織委員会との事務折衝のため、来日し、3日にNHKの単独インタビューに応じました。
この中で、コーツ副会長はまず、組織委員会が去年12月に、1兆6000億円~1兆8000億円になると試算した大会全体の経費について、「これまでも努力しているがもっと削減できる」と話しました。
そのうえで「一つ一つの競技会場を見ていく必要がある。オリンピックの前の年からテスト大会が本格的に始まるが、本番と同じレベルの準備をする必要はない」と述べ、それぞれの施設の大会運営の実績や状況に応じて使用期間をより短縮するなどして、経費を削減できるという考えを示しました。
さらにコストの面から、オリンピック招致を取りやめる都市が相次いでいることを踏まえ、「東京大会の経費が法外な規模にならないことが、今後にとって重要だ。コストカットを進めて、大会経費が1兆1000億円台から1兆4000億円台になれば、すばらしい事例として世界に示すことができるだろう」と具体的な数字を出して期待を話しました。
また、IOCは、ことし7月の理事会で、東京大会の新種目を決めることにしています。
これについて、コーツ副会長は「各競技団体から50以上の提案があった。多くは、種目数で男女の差をなくすものだ」と述べ、IOCが掲げる男女平等を踏まえた提案が多いことを明らかにしました。
そして、東京大会に向けては「スポーツクライミングや、スケートボードなど新しい競技で、子どもたちや若い世代を引っぱり込むこと、津波や地震の被災地の子どもたちを元気づけることが大事だと思っている」と話しました。